年齢で異なる? がんのリスク

がん、脳卒中、心臓病は、3大生活習慣病と言われます。
「生活習慣病」という言葉もすっかり定着しました。生活習慣病の多くは、不健全な生活の積み重ねによって内臓脂肪型肥満となり、これが原因となって引き起こされるものですが、日常生活の中での適度な運動、バランスの取れた食生活、禁煙を実践することによって予防することができるとされています。
以前は、年齢が高くなるとともに発病すると考えられたために成人病と呼ばれましたが、長年にわたる生活習慣が深く関与していることが判明し、1997年頃から“予防できる”という認識を醸成することを目的として「生活習慣病」という名称が導入されました。
厚生労働省の「平成21年人口動態統計月報年計（概数）」によると、平成21年の死因順位の第1位は悪性新生物（がん）、第2位は心疾患、第3位は脳血管疾患で、これら3大死因が全死亡者に占める割合は6割近くを占めます。
死因を性・年齢（5歳階級）別の構成割合でみると、5～14歳では不慮の事故と悪性新生物、15～19歳および20歳代では不慮の事故と自殺が多く、30歳代、40歳代では自殺と悪性新生物が多くなっています。40歳代からは年齢が高くなるにしたがって、悪性新生物の占める割合が多くなり、男性では60歳代で、女性では50歳代でピークとなります。それ以降は男女とも、年齢が高くなるとともに心疾患、脳血管疾患、肺炎の占める割合が多くなり、男性では90歳以上で肺炎が最も多く、女性では85歳以上100歳未満で心疾患、100歳以上では老衰が最も多くなっています。
とりわけ悪性新生物は、年齢による変化がはっきりしています。働き盛りにもっとも注意すべき病気といえます。

長い老後生活の資金、どうしますか？

長い老後生活の資金、どうしますか？

■■■ 将来を見据えて、しっかりと着実に準備をしたいですね ■■■

 

 

老後の生活を心配している理由（複数回答）

●8割強の世帯が老後に不安

デフレ経済下、将来に対する不安が高まっているように感じられます。しかし、高齢社会の到来とともに、長くなっている老後生活には早めの準備が必要になっています。

金融広報中央委員会が毎年実施している「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（平成21年）」から、老後生活についての意識をみてみると、昨今の状況を反映してか、「心配である」（「非常に心配」と「多少心配」の合計）が84.3％と、8割強の世帯が心配だと感じているという結果が出ています。

「心配である」と答えた世帯について、その理由について尋ねてみると、「十分な貯蓄がない」が75.6％、「年金や保険が十分でない」が71.7％と高くなっています。また、「現在の生活にゆとりがなく、老後に備えて準備していない」が43.3％となっています。

 

●自らの老後は自らの力で準備

老後の生活費の収入源については、「公的年金」と回答した人が約8割となっていますが、「貯蓄の取り崩し」や「就業による収入」「企業年金、個人年金、保険金」などとする世帯が4割前後となっています。

 

長引く低金利、企業の退職金制度の見直しなどにより老後生活への不安が高まり、「自らの老後生活は自らの力で築く！」という意識がますます強くなってきているようです。

金融広報中央委員会「平成21年 家計の金融行動に関する世論調査」（二人以上世帯調査）

新日本保険新聞社よりデータ提供

金融広報中央委員会
「平成21年 家計の金融行動に関する世論調査」

（二人以上世帯調査）

老後の生活費の収入源
（３つまでの複数回答）

（％）

目的・目標額の設定が大切

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メタボリックシンドローム、あなたは大丈夫ですか？

予備群を併せると２千万人を超える

■■■　メタボリックシンドローム、あなたは大丈夫ですか？　■■■

 

 

 

厚生労働省「平成20年　国民健康・栄養調査」

メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の状況

＜男性・20歳以上＞

　糖尿病などの生活習慣病は、おなかのまわりの内臓に脂肪が蓄積した内臓脂肪型肥満が大きくかかわるものであることがわかってきています。　内臓脂肪型肥満に加えて、高血糖、高血圧、脂質異常のうちいずれか2つ以上を併せ持った状態をメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)といいます。

　内臓脂肪が過剰にたまると、生活習慣病を併発しやすくなってしまうのです。血糖値がちょっと高め、血圧がちょっと高めという、まだ病気とは診断されない予備群でも、併発すると動脈硬化が急速に進行します。

●男性は2人に1人が要注意

　厚生労働省の「平成20年　国民健康・栄養調査結果」によると、20歳以上において、メタボリックシンドロームが強く疑われる人の比率は男性25.3％、女性10.6％、予備群と考えられる人は男性21.9％、女性8.3％でした。また、強く疑われる人の比率は、男性では50歳代で約27％、60歳代で29％、70歳以上では3割を超え、強く疑われる人に予備群と考えられる人を併せた比率は、男性では30歳代の25％から50歳代で53％と高くなっています。

　40～74歳でみると、男性の2人に1人、女性の5人に1人が、強く疑われる人または予備群と考えられる人でした。総務省統計局発表の平成20年10月1日現在推計の男女別・年齢階級別の40－74歳人口(全体で約5,780万人、うち男性2834.7万人、女性2945.7万人)を用いて推計すると、40～74歳におけるメタボリックシンドロームが強く疑われる人の数は約1,116万人、予備群者数は約933万人で、併せて約2,049万人にもなると推定されます。

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目的・目標額の設定が大切

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あなたは、何を目的に貯蓄されていますか？

病気や不時の災害への備えがトップ

■■■　あなたは、何を目的に貯蓄をされていますか？　■■■

 

 

金融広報中央委員会「平成21年　家計の金融行動に関する世論調査」（2人以上世帯調査）

新日本保険新聞社よりデータ提供

（注）標本設計・調査方法の変更に伴い、平成18年と19年の間においてデータが不連続となっています。

　　　平成20年以降は、「預貯金」は郵便貯金を含み、「うち定期性」は定期性預貯金。「生命保険」は、平成19年以前は「生命保険・簡易保険」。

 

	預貯金			郵便貯金	貸付信託 金銭信託	生命保険	損害保険	個人年金 保険	有価証券				財形貯蓄	その他
		うち決済用	うち定期性							債 券	株 式	投資信託
平成18年	38.8	7.1	22.7	15.5	0.9	17.8	2.7	4.8	16.2	2.1	9.3	4.8	3.1	0.3
平成19年	38.9	6.4	24.5	14.2	1.0	16.3	2.3	5.6	19.0	4.3	8.5	6.2	2.2	0.6
平成20年	54.3	9.6	33.5	-	1.0	16.8	2.3	5.9	16.9	3.1	8.4	5.4	2.3	0.5
平成21年	55.1	9.5	35.9	-	0.8	18.0	2.7	6.0	14.4	3.1	6.7	4.6	2.6	0.4

 

金融広報中央委員会「平成21年 家計の金融行動に関する世論調査」（2人以上世帯調査）

●金融商品別構成比

●貯蓄の保有目的（3つまでの複数回答：％）

●「老後の生活資金」が6割

　不時の出費や将来予定される資金準備として、貯蓄をされている人は多いと思います。

　金融広報中央委員会の「平成21年　家計の金融行動に関する世論調査」によると、金融資産の保有額は、全体でみると平均値は1,124万円、金融資産保有世帯のみでみると平均値は1,478万円となり、前年に比べ減少しています。

金融商品別に見ると、預貯金の構成比がもっとも高く6割弱となり、生命保険が18％、有価証券（債券・株式・投資信託）、が14.4％となっています。

貯蓄の保有目的では、「病気や不時の災害への備え」がもっとも多く、約7割となっており、ついで「老後の生活資金」が約6割でした。「とくに目的はないが、貯蓄していれば安心」という人も2割強を占めました。

病気や不時の災害への備えを考えるならば、生命保険や医療保険での準備はいかがでしょうか？　少しずつ積み上げるのではなく、契約されたその日から十分な保障が準備でき、安心です。

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目的・目標額の設定が大切

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入院に対する備えはできていますか？

 

入院に対する備えはできていますか？

■■ 病気に罹らないための備えと罹った場合の資金準備、どちらも大切です■■■

 

生命保険文化センター
「平成21年度生命保険に関する全国実態調査」

入院した場合の必要資金に対する
安心感・不安感

●入院日数は短くなる傾向

病気やケガに対する不安として最も大きいのが「長期の入院で医療費がかさむのではないか…」ということです。

厚生労働省の「平成20年 患者調査」によると、平均在院日数は35.6日となり、全般的に入院日数は短くなる傾向となっています。とはいえ、入院日数は傷病部位や手術の種類によって異なります。

やはり、治療の長期化で収入が途絶えてしまうことは心配です。医療費の多くは公的医療保険でまかなえるとはいえ、個人の負担額は少なくありません。

●経済的な備えには不安大

生命保険文化センターが3年ごとにまとめている「平成21年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、世帯主が病気や交通事故などで2～3か月入院した場合に、差額ベッド料、交通費等、健康保険診療の範囲外の費用に対して必要と考える資金額の平均は、月額29.1万円となっています。入院した場合の必要資金月額の分布をみると、「30万円以上」は41.4％となっています。また、世帯主年齢別にみると、「50～54歳」で34.9万円と最も高くなっています。

現在の経済的備えについては、「不安」(「少し不安」と「非常に不安」の合計)が69.8％となっており、思うような準備はできていないようです。

現在準備しているもののうち、経済的準備手段として期待できるものは「入院時に給付金の出る生命保険」が65.1％(前回64.2％)と最も多く、次いで「預貯金・貸付信託・金銭信託」44.6％(前回49.0％)、「損害保険(傷害・所得補償保険)」9.5％(前回10.9％)の順となっています。

病気に罹らないようにする備え、罹ってしまった場合の資金準備、どちらも大切です。みなさんの備えはいかがでしょうか？

生命保険文化センター
「平成21年度生命保険に関する全国実態調査」

平均：29.1万円

入院した場合に必要と考える資金月額の分布

新日本保険新聞社よりデータ提供

目的・目標額の設定が大切

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